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総合メディカル株式会社
(名古屋支店 支店長 神代 幸彦)

医院PRに―「院内広報紙」活用への道
(1)まずは計画。事前準備3つのポイント

医療法上の広告に該当しないというメリット


広報活動において重要なことは、ツールを目的・内容によって上手く使い分けることです。医療機関の場合は「医療法上の広告」に該当するかどうかが内容に影響をするので、注意が必要となります。

インターネットのホームページと同様に医療法上の広告に該当せず、自由に情報を掲載できる「院内広報紙」は有効利用すべきツールだと言えます。インターネットを見ない世代にも有効な手段であり、上手に活用すれば、更なる患者の獲得や来院患者とのコミュニケーションにも役立つでしょう。
そんな「院内広報紙」の成功テクニックを4回に分けて連載していきます。

第1回は「事前準備」を3つのポイントに分けて紹介します。


準備① 明確な目的を打ち出す

まず、何のために「院内広報紙」を作るのかを明確にすることが重要です。どういう目的で何を掲載するかは、医院の「理念」や「基本方針」に沿って決めるのがベスト。特に「理念」や「基本方針」がなければ「自院がどうあるべきか」「今後自院が目指すもの」を考え、その答えをもとに院内広報紙発刊の目的を決めましょう。

診療科目によっても、発行目的は変わってきます。小児専門ならば「母親の不安解消」、糖尿病専門ならば「生活習慣の正しい知識提供」というように、普段診療の中で感じている患者のニーズを捉えて、紙面に反映させていきたいところです。

また、インターネットなどの多種多様なメディアに惑わされ、医学・医療情報に振り回されがちな患者への正確な情報提供も重要な課題です。その流れの中で、自院の治療方針や考え方を伝えることもできます。目的がぶれていると、紙面内容にも迷うことになるのでしっかり決めておきましょう。

 

準備② スタートのタイミングを見極める

次に、いつ始めるか、が大切です。これから開院する医院の場合は、開院直後のメイン課題が「新規患者の獲得」であり、来院患者にPRする「院内広報紙」はあまり意味をなさないかもしれません。より相応しいのはすでに開院している医院の方です。

そうはいっても、これといったきっかけがなかったり、作業負担を考えると取り組むのに勇気がいるという医院も少なくないでしょう。しかし、来院患者が院内紙を持ち帰って家族や知人に見せたり、渡したりすることで口コミが広がる可能性があります。ある程度患者が増え始めたら、開院1周年記念で創刊するなど、何かの区切りにスタートするのはいかがでしょうか。

 

準備③ 無理なく続けられる体制で始める

最後に重要となるのが「継続」です。スタートしたものの、途中で中断…それではかえってみっともないことになります。始めてからまもなくは反応がそれほどなくても、継続していく中で、「毎回楽しみに見ています」「あの記事のここがよかった」などの反応が出始めるものです。患者に認知されていくのはあくまでも「継続」の力なのです。

その上で、発行サイクルを決めておきましょう。月刊、隔月刊、季刊など、医院の現状に合わせて無理のない体制で始めることがが大切です。記事の材料がなくなると挫折しがちなので半年~1年分のストックを確保しておきたいところです。余裕のある状態でスタートが望ましいでしょう。

次回は、具体的な制作の基本ルールを紹介していきます。

 

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